歯科クリニックの税務、
全 部 まとめて
丸 投 げ
しませんか?
歯科クリニックに特化 している
辻󠄀・本郷の税務顧問サービス

※顧問料は月額3万円(免税)/4万円(課税)+決算料12万円(免税)/16万円(課税)+追加料金ゼロ!
※決算料・消費税申告・月々の消費税関連のサポート・追加料金すべてコミコミの、料金体系が明確なプランです。
何度でも相談OK!追加料金なし
記帳や試算表作成も月額顧問料内
消費税申告・決算も対応
顧問先件数2万件超

本当に「丸投げ」できる
税務顧問です!
「歯科クリニック税務顧問コミコミプラン」では、歯科クリニックの税務を本当に「丸投げ」できます。
あなたがやることは、領収書を送り、税理士と定期的な面談をすることの2つです。
それ以外の数十件以上の手続きは、すべて辻󠄀・本郷がやります。
実務上、何百時間とかかる歯科クリニックの税務業務を、すべてこちらで引き受けます。
郵送の場合、弊社が用意する専用のファイルをお送りします。
時系列に関わらず、領収書、請求書などのカテゴリだけを分けてファイルに入れて、郵送するだけで作業は完結します。

まずはご相談ください




歯科クリニックの会計処理は
膨大な時間が必要です
患者様の会計業務
レセコン入力に基づく日次売上確定
売上の仕訳・記帳
経費の仕訳・記帳
未収金管理・入金消込
給与計算
年末調整対応
支払管理の帳簿処理
月次試算表の作成
決算書の作成
法人税・所得税申告
消費税申告
法定調書の作成
税務署からの問い合わせ対応

歯科クリニック税務顧問
コミコミプランを
利用すると…これだけ!





長期的には、こんな悩みも
生まれてくるはずです
大幅な節税をしたい
高額な医療機器を導入したい
受けられる補助金や助成金を知りたい
資金繰りが不安…
医療法人化したい
税務調査の対象になってしまった!



「丸投げできない税理士」の実態
丸投げできない税理士に依頼すると
どうなるのでしょうか?
記帳代行は、顧問業務に含まれていません
決算は、別途費用が必要です
月次試算表は作成の必要がありません
その結果、こんなことが起こるかもしれません
追加料金を支払って税理士に依頼する
追加料金を支払わずに、院内で処理する
経営上の問題点の認識が遅れる

辻󠄀・本郷の歯科クリニック税務顧問
コミコミプランの
「本当の丸投げ」
辻󠄀・本郷の歯科クリニック税務顧問コミコミプランには、
次のサービスが追加料金ゼロで含まれています 記帳代行
決算書の作成
消費税申告
税務申告書の作成
各種届出書の作成
給与計算
年末調整対応
経営サポート
医療法人化
アドバイス
顧問税理士の
変更サポート
その他
記帳代行
決算書の作成
消費税申告
税務申告書の作成
各種届出書の作成
給与計算
年末調整対応
経営サポート
医療法人化
アドバイス
顧問税理士の
変更サポート
その他
※給与計算、年末調整対応には人数制限があります。
※医療法人化サポート、他士業への依頼は別途費用が必要です。
さらに、
経営数値をトータルで把握している顧問税理士だからこそ、
経営に課題が生じていることに早期に気づき、
アドバイスすることが可能です。


歯科クリニック税務顧問コミコミプランでは、
歯科クリニックの税務を
本当に 丸投げ できます
あなたがやることは、 領収書を送り、税理士と定期的な面談をすることの2つ です。
すべて辻󠄀・本郷側の仕事です
実務上、何百時間とかかる歯科クリニックの税務業務を、すべてこちらで引き受けます



無駄な時間が全くかかりません
この「丸投げ」によって、
経営者の時間の使い方は
大きく変わります













なぜ、この価格でできるのか
理由は明確です
歯科クリニックに特化した辻󠄀・本郷のチームで業務をパッケージ化し、 効率的に対応しているからです。
一件一件場当たり的に対応するのではなく、 歯科クリニックに最適化された仕組みがあるからこそ、 この価格と品質が両立しています。

まずはご相談ください















顧問先数
読み込み中…
件
税務調査の立ち合い件数
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件/年間
開業支援件数
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件/年間
国内拠点数
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箇所
国税庁のOB
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名以上在籍

辻󠄀・本郷税理士法人の
クリニック・医療法人向けサービスを
ご利用のお客様の声を紹介します
お客様のお困りごと
現在、歯科クリニックの医療法人化を検討していますが、開業以来お世話になっている顧問税理士に相談しても納得のいくアドバイスを受けることができません。
さらに歯科医師仲間の情報から補助金や節税など、顧問税理士からもっと提案を受けられるのではないかと思うようになりました。
辻󠄀・本郷税理士法人の対応
当法人に税務顧問を変更された後は、補助金や節税に関する提案をさせていただきました。会計面では、組織的なチェック体制を整えています。急な税務調査であっても、万全の対応が可能です。
医療法人化においては、税金、所得分散、決算月の決定など、打合せを重ね、戦略的に法人の設立ができました。
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医業承継で失敗しないためのポイントと実務
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医療専門税理士がまるっと解説!医師のための税制改正のポイント2025
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医療法人設立 個別相談会2025


