売上原価率とは？計算方法や業種別の目安、高い原因、改善方法を解説

「決算書を見て、税理士から『売上原価率が高い』と指摘されたけれど、実際にはどういう意味なのかよくわからない」というようなお悩みを抱えていませんか。

売上原価率は、売上高に対して売上原価がどれくらいの割合を占めているかを示す指標で、会社の収益性や経営効率を測るうえで欠かせない数字のひとつです。

計算式自体はシンプルですが、業種によって適正な水準は大きく異なり、数字だけを見ても「高いのか低いのか」を正しく判断するのは簡単ではありません。

この記事では、売上原価率の基本的な意味や計算方法から、業種別の目安、原価率が高くなる原因、そして具体的な改善方法まで、経理初心者の方にもわかりやすく解説していきます。

1. 売上原価率とは、売上高に占める売上原価の割合を示す指標

売上原価率とは、売上高に対して売上原価がどれくらいの割合を占めているかを示す指標です。

この数値が高いほど、売上に対して仕入や製造にかかったコストの負担が大きく、逆に低いほど利益を生み出しやすい収益構造であるといえます。決算書を分析する際にまず押さえておきたい、基本かつ重要な指標です。

1-1.売上原価率が重要な理由

売上原価率は、経営判断に直結する指標であるため、重要です。その理由は大きく2つあります。

1つ目は、企業の収益性・経営効率を把握できるためです。売上原価率を見ることで、仕入や製造にどれだけコストがかかっているか、事業がどれだけ効率よく利益を生み出せているかを客観的に判断できます。

2つ目は、利益管理や価格設定の判断材料になるためです。原価率の推移を把握しておくことで、値上げのタイミングや仕入先の見直しなど、利益を確保するための具体的な打ち手を検討しやすくなります。

このように、売上原価率は経営状態を映し出す指標であるため、定期的にチェックすることで早期の経営改善につなげることができます。

1-2.売上原価率と粗利率(売上総利益率)の違い

売上原価率と粗利率は、同じ売上高を基準にしていますが、コストと利益という、それぞれが反対の割合について見ています。

売上原価率が「コストの割合」を示すのに対し、粗利率は「利益の割合」を示しており、両者は、足すと必ず100%になる関係にあります。両者は表裏一体の関係にあるため、売上原価率を理解することは、そのまま自社の利益率を理解することにもつながります。

式にすると、売上原価率と粗利率には、以下の関係が成り立ちます。

例えば、売上原価率60%+粗利率40%=100%となります。そのため、片方の数値がわかれば、もう片方は自動的に算出できます。

この式から、原価管理と価格設定のバランスがわかります。原価率が高いほど粗利率は低くなり、利益を出しにくくなるので、仕入れ条件や販売価格の妥当性を確認する目安になります。

1-3.売上原価は決算書のどこで確認できる？

自社の売上原価率を知るために特別な資料を用意する必要はなく、決算書の一つである損益計算書(P/L)を見れば、売上原価の金額を確認できます。

売上原価に含まれる費用の中身は業種によって大きく異なるため、自社の業種特性を踏まえたうえで数字を読み解くことが重要です。

損益計算書は、企業の一定期間における経営成績を表す決算書です。売上原価に関連する項目は、通常、以下のような順番で記載されています。

損益計算書の一番上に売上高が記載され、そこから売上原価を差し引く形で売上総利益が算出される、という構造になっています。この売上高と売上原価の2つの数字さえ確認できれば、前章の計算式を使って自社の売上原価率をすぐに算出することができます。

1-4.業種によって売上原価率は変わる

売上原価率を調べるために必要な売上原価という科目は、業種によって、その中に「何が含まれるか」が大きく異なります。

例えば、業種ごとに売上原価に該当する「中身」を見ていきましょう。

このように、背景にあるコストは業種ごとに異なるため、売上原価率も業種によって変わってきます。

2. 売上原価率の計算方法

売上原価率は、「売上原価÷売上高×100」というシンプルな式で計算できます。

ただし、正確に算出するためには、分子となる「売上原価」を正しく求める必要があり、ここでつまずくケースが少なくありません。ここでは、計算式の基本から売上原価の求め方までを順を追って解説します。

2-1. 売上原価率の計算式

売上原価率は、以下の計算式で求められます。

売上高に対して、売上原価がどれくらいの割合を占めているかをパーセンテージで表したものです。この数値が低いほど、売上に対する利益の割合(粗利率)が高いことを意味します。

2-2. 売上原価率の計算例(売上高500万円・売上原価300万円)

実際の数字を使って計算してみましょう。売上高が500万円、売上原価が300万円だった場合、計算式に当てはめると以下のようになります。

この場合、売上原価率は60%となり、売上高の6割が原価で占められていることを示しています。裏を返せば、残りの40%が粗利(売上総利益)として手元に残っていることになります。

3.【業種別】売上原価率の目安・平均

売上原価率は、どの業界に属しているかによって「高い」「低い」の基準が大きく変わるため、自社の数値を評価する際は必ず同業種の平均値と比較する必要があります。

中小企業庁「中小企業実態基本調査 令和7年確報(令和6年度決算実績)」のデータをもとに、業種ごとの目安を確認していきましょう。

目安の数字についての表は以下の通りです。

参照:

中小企業庁「中小企業実態基本調査 令和7年確報(令和6年度決算実績)」

3-1.製造業

製造業は、原材料費に加えて労務費や製造経費まで売上原価に含まれるため、他業種と比べて原価率が高くなりやすい業種です。

「中小企業実態基本調査（令和6年度決算実績）」によれば、製造業の売上原価率は78.62%となっており、全業種平均（73.84%）を上回る水準です。

人件費や設備費まで原価として積み上がる構造上、この水準は業種特性として一定程度やむを得ない面があります。

3-2. 卸売業

卸売業は、業種の中でも特に売上原価率が高くなる傾向があります。

同調査では、卸売業の売上原価率は85.49%と、全11業種の中でも最も高い水準にあることが示されています。

卸売業はメーカーと小売業の間を仲介する業態であるため独自の付加価値をつけにくく、結果的に原価率が高くなりやすいという業界構造が背景にあります。この水準は、卸売業においては特殊な数字ではなく、業種平均としての目安と捉えてよいでしょう。

3-3. 小売業

小売業は、仕入れた商品をそのまま販売する業態のため、原価率は仕入価格に大きく左右されます。同調査では、小売業の売上原価率は69.86%となっており、製造業・卸売業と比べるとやや低い水準です。

ただし、通販・百貨店・スーパーなど業態によって粗利構造は異なるため、平均値だけでなく自社の業態に近い水準と照らし合わせて評価することが重要です。

3-4. 宿泊業・飲食サービス業

飲食業を含む宿泊業・飲食サービス業は、11業種の中で最も売上原価率が低い業種です。

同調査では35.00%という結果が示されており、全業種平均の74.56%を大きく下回っています。

この背景には、飲食業は材料費(フードコスト)よりも、家賃や人件費といった販管費の比重が大きいという業種特性があります。

3-5. サービス業

サービス業(他に分類されないもの)は、形のある商品を扱わず在庫を持たない業態が多いため、そもそも売上原価が発生しにくいという特徴があります。

そのため、業界目安値は56.42%と低めです。

人材派遣やコンサルティングのように役務提供が中心の場合、外注費や直接人件費の一部が原価として計上されることはあるものの、製造業や卸売業のような高い原価率になることは少なく、業種としては相対的に低水準にとどまりやすいといえます。

4. 売上原価率を改善する方法

売上原価率が業種平均より高い場合でも、原因さえ特定できれば、改善に向けて打てる手はいくつもあります。

仕入・在庫・価格・業務プロセスという4つの切り口から、自社に合った打ち手を組み合わせて取り組むことが、無理のない改善につながります。

4-1. 仕入先・仕入価格を見直す

売上原価の多くを占める仕入コストを下げることは、原価率改善の基本です。

仕入先を1社に依存していると価格交渉力が弱くなりやすいため、複数の仕入先を比較検討し、価格・品質・納期のバランスが取れた相手先を選定することが有効です。

また、まとめて仕入れることで単価を下げる、地域の仕入先に切り替えて物流コストを抑えるといった工夫も、原価率の改善や原材料費・仕入価格の上昇を防ぐことができます。

仕入先を絞りすぎると災害や取引先の倒産時にリスクが集中するため、複数社との関係を維持しながらコストダウンを図るバランス感覚が求められます。

4-2. 棚卸・在庫管理を徹底する

在庫管理が不十分だと、過剰在庫による商品の滞留や、賞味期限切れ・陳腐化などによる廃棄ロスが発生し、収益性を悪化させる原因になります。

古い在庫から優先的に販売・使用するなど、適切な在庫管理を行うことで、在庫の滞留や賞味期限切れによる廃棄ロスを減らすことができます。

また、過去の販売実績をもとに適正在庫の水準を見極め、過剰仕入れを防ぐことも重要です。

定期的な棚卸によって帳簿上の在庫と実際の在庫のズレ(棚卸差異)を早期に発見できれば、ロスの原因究明と対策にもつながります。

4-3. 販売価格・商品構成を見直す

原価が上昇しているにもかかわらず販売価格を据え置いていると、原価率は自然と悪化します。

原材料費や仕入価格の上昇分を適切に販売価格へ転嫁する「値上げ」は、原価率改善の直接的な手段です。

また、商品構成全体を見直し、利益率(粗利)の高い商品の販売を強化することも効果的です。

その際に役立つのがABC分析です。

これは、売上や利益への貢献度に応じて商品をA・B・Cにランク分けし、優先的に販促すべき商品と、縮小・撤退を検討すべき商品を可視化する手法です。値下げに頼らず、商品構成の最適化によって収益性を高める視点が重要になります。

4-4. ITツールを活用する

原価率の改善には、正確でリアルタイムなデータの把握が欠かせません。

例えば、「POSレジ」を導入すれば、商品ごとの販売実績や売れ筋・死に筋を日次で把握でき、仕入や商品構成の見直しに直結するデータが得られます。

また、「在庫管理システム」を活用すれば、手作業による棚卸のミスや在庫の見落としを減らし、適正在庫の維持がしやすくなります。

さらに、発注業務や在庫データの集計といった定型作業に「RPA(業務自動化ツール)」を組み込むことで、担当者の工数を削減しながら、原価管理の精度とスピードを高めることもできます。

4-5. 製造・業務プロセスを改善する

製造業においては、投入した原材料に対してどれだけ良品ができたかを示す割合である「歩留まり(ぶどまり)」の向上が、原価率改善に直結します。

歩留まりが低いと、材料費だけでなく、加工にかかる労務費や電力などの用役費まで無駄になるため、製造条件の見直しや品質管理の強化によって歩留まりを高めることが有効です。

また、製造や業務のプロセス全体を見直し、工程ごとの無駄な作業や手待ち時間を洗い出して作業効率化を図ることも、間接的に原価率の改善へとつながります。

5. 売上原価率に関するよくある質問

売上原価率について調べていると、関連する指標との違いや業種比較の考え方など、いくつか共通して疑問に挙がるポイントがあります。ここではよくある質問をQ&A形式でまとめました。

5-1. 売上原価率は高い方がいい？低い方がいい？

一般的には、売上原価率は低い方が、売上に対して利益(粗利)を多く確保できていることを意味するため、収益性の観点では低い方が望ましいとされています。

ただし、原価率を下げることだけを目的にすると、商品の品質を落として顧客満足度を損なうおそれもあります。

原価率は単独で良し悪しを判断するのではなく、同業種の平均値や自社の過去の推移と比較しながら、品質・価格とのバランスを踏まえて評価することが大切です。

5-2. 「原価率」と「売上原価率」は同じ意味？

実務上、この2つはほぼ同じ意味で使われることが多く、どちらも「売上高に占める原価の割合」を指します。

厳密には、「原価率」は個々の商品単位の原価割合を指す場合にも使われる、より広い言葉として使われる場面がある一方、「売上原価率」は決算書上の売上原価(会計上の勘定科目)をもとに算出する、企業全体の指標として使われることが多い、という使い分けがされる場合もあります。

明確な統一定義があるわけではないので、文脈によって同義で使われている点を押さえておけば実務上は問題ありません。

5-3. 業種によって目安が違うのはなぜ？

業種によって、売上原価に含まれる費用の中身がまったく異なるためです。

製造業では原材料費に加えて労務費や製造経費まで原価に含まれる一方、サービス業では在庫を持たず原価そのものが発生しにくい構造になっています。

また、卸売業のように仲介機能が中心で独自の付加価値をつけにくい業種は原価率が高くなりやすく、逆に飲食業や小売業のように販管費(家賃・人件費)の比重が大きい業種は、原価率だけを見ると低く見える場合もあります。

そのため、異業種間で原価率を単純比較することにはあまり意味がなく、必ず同業種内で比較することが重要です。

5-4. 売上原価率と営業利益率は何が違う？

売上原価率は、売上高に対して「売上原価」がどれだけの割合を占めるかを示す指標であり、主に仕入や製造にかかった直接的なコストを対象としています。

一方、営業利益率は、売上高から売上原価に加えて、販売費及び一般管理費(人件費、広告宣伝費、家賃など)まで差し引いた「営業利益」の割合を示す指標です。

つまり、売上原価率は本業の商品・サービスそのものの収益性を、営業利益率は販管費まで含めた本業全体の収益性を表しています。

両者を合わせて見ることで、原価面の課題と販管費面の課題のどちらに改善余地があるかを切り分けて分析できます。

6.売上原価率の改善でお悩みの方は辻・本郷 税理士法人の税務顧問サービスをご検討ください

この記事では、売上原価率の計算方法や業種別の目安、改善方法について解説してきましたが、「自社の原価率が本当に適正なのか判断できない」「改善に着手したいが、何から手をつけていいかわからない」というお悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか。

そのような場合には、税務の専門家に相談することで、より客観的かつ実効性の高い改善策を見つけやすくなります。

辻・本郷 税理士法人の税務顧問サービスでは、単なる決算対応にとどまらない、以下のようなワンストップなサポートを提供しています。

売上原価率の改善は、自社だけで取り組もうとすると、どこから手をつければよいか迷いがちなテーマです。専門家の視点を取り入れることで、より早く、より確実に成果につなげることができます。

売上原価率にお悩みの方は、ぜひ一度、辻・本郷 税理士法人の税務顧問サービスをご検討ください。

7.まとめ

売上原価率は、企業の収益性や経営効率を映し出す重要な経営指標です。この記事で解説してきたポイントを、改めて整理しておきましょう。

売上原価率は、一度計算して終わりにするのではなく、定期的にモニタリングし、業種平均や自社の過去の推移と照らし合わせながら経営判断に活かしていくことで、その効果を最大限に発揮します。

まずは自社の直近の決算書を確認し、売上原価率を計算するところから始めてみてはいかがでしょうか。

お悩みの際には、税理士へご相談ください。