
固定長期適合率は財務指標のひとつで、財務の安全性を評価することができます。
しかし、「普段はあまり意識していない」「何となくしか理解していない」という方も少なくないでしょう。また、似た財務指標である固定比率との違いも分かりにくいかもしれません。
財務評価に役立てられるよう、固定長期適合率の計算式や考え方、改善する方法についてご紹介します。
目次
1.固定長期適合率とは
固定長期適合率とは、自己資本と固定負債の合計に対する固定資産の割合を示す数値です。言い換えると、「固定資産を自己資本と固定負債(返済の必要がないお金や期限の遠い借入)で賄っているか」を判断します。
これらの特徴から財務の健全性を評価できる財務指標であり、基本的には低いほうがよいとされています。
ただし、「低ければいい」と知るだけではなく数値から自社の状態を課題を分析できるようにすることが大切です。
貸借対照表における各要素の関係は、下図の通りです。
【固定資産と自己資本+固定負債】

2.固定長期適合率の計算式
固定長期適合率の計算式は次の通りです。
固定長期適合率(%)=固定資産÷(自己資本+固定負債)× 100

固定長期適合率を理解するために、構成要素を確認しておきましょう。
- 固定資産
固定資産とは、1年を超えて長期間使用する資産です。具体的には土地、建物、機械設備などが該当します。基本的に現金化しにくい特徴があります。 - 自己資本
自己資本とは企業が調達した資金のうち、返済する必要がない資金のことです。具体的には資本金、資本剰余金、そして事業で得た税引後利益の積み重ねである利益剰余金などが該当します。
なお、返済や支払義務がある資本は他人資本と呼ばれます。 - 固定負債
固定負債とは、1年以内に支払義務が発生しない負債のことです。一般的には、返済に時間的余裕がある負債と判断されます。
3.固定長期適合率の活用方法
固定長期適合率を債務分析に活用する時の考え方は次の通りです。
3-1.数値が低いほうが財務状況が良いとされる
固定長期適合率が低いほうが財務状況が「良い」と判断されるのは、固定資産に対して「自己資金+固定負債」が大きいほど固定長期適合率は低くなるためです。つまり低いほど「返済の必要がないお金や期限の遠い借入で固定設備を賄っている」と判断できるのです。
具体的には、固定長期適合率が低いのは次のような状態とされます。
- 設備投資に資金が固定されにくく、資金繰りに余裕がある
- 減価償却費や設備の維持管理費を抑えている
- 新たな投資や事業拡大などの余力があり、事業環境の変化に柔軟に対応しやすい
3-2.固定長期適合率の目安は100%以内
一般的に、固定長期適合率は100%以内が適正とされます。数値が高いと、長期保有する固定資産を他人資本や短期返済の負債で賄っていることになり、身の丈以上の投資と判断されるためです。
100%を超えると、具体的に次のようなリスクが生じるとされます。
- 金利が高くなると一気に経営が悪化する可能性がある
- 固定資産の維持に必要な資金が不足することで、事業の根幹が揺らぐ可能性がある
ただし、設備投資や自社ビル建築といった事前投資のために一時的に固定長期適合率が高くなることもあります。また、数値が低すぎると保守的な経営とされることもありますので、自社の成長戦略や他の指標も含めた総合的な視点で判断することが重要です。
4.固定長期適合率と固定比率の関係
固定長期適合率と混同しがちな固定比率は、自己資本に対して固定資産がどの程度の割合を占めているかを表します。言い換えると、「固定資産を自己資本のみで賄っているか?」を判断できる指標です。
固定比率(%)=固定資産÷自己資本 × 100
分母に固定負債を含めない点が固定長期適合率との違いで、貸借対照表における各要素の関係は、下図の通りです。
【固定資産と自己資本】

固定長期適合率と同じく、低いほうが良いとされます。ただし、分母に固定負債を入れないため、数値を低くするのは長期適合率より難しいです。
試しに、固定長期適合率と固定比率を比較してみましょう。
【固定長期適合率と固定比率の比較】
- 固定資産 600
- 固定負債 300
- 自己資本 500
固定長期適合率
600÷(300+500)×100=75%
固定比率
600÷500×100=120%
固定長期適合率は100%以内に収まりましたが、固定比率は120%となってしまいました。
両者の使い分けとしては、「固定比率」→「固定長期適合率」の順で数値を確認することをおすすめします。
例えば財務状況を確認したいときに、まず固定比率を計算します。固定比率が100%以内なら評価は良いといえますが、もしも100%を超えた場合は固定比率よりもやや緩い固定長期適合率を計算します。
固定比率が100%を超えても、固定長期適合率が100%以内であれば、財務状況は悪くないと判断できるためです。
どちらも財務健全性を判断する指標ですが、判断基準の厳しさに若干の差があるので使い分けていきましょう。
5.固定長期適合率を改善する方法
改善する方法はシンプルです。計算式から分かるように、「分子を小さくする」か「分母を大きくする」かのどちらかです。
【固定長期適合率改善のイメージ】
5-1.固定資産を減らす
分子を小さくする方法です。使用していない遊休資産や不要な設備を整理・売却することで、固定長期適合率の改善が期待できます。ただし、事業に必要な設備まで売却すると生産性や収益性に影響を及ぼす可能性があるため、慎重に判断しましょう。
5-2.自己資本を増やす
分母を大きくする方法です。増資を行って自己資本を増やす、あるいは利益を積み重ねて利益剰余金を増やすことで、固定長期適合率の改善が期待できます。どちらも短期間で効果が表れる方法ではないため、長期的な視点で着実に取り組むことが大切です。
5-3.固定負債を増やす
分母を大きくする方法です。固定負債を増やすことで、固定長期適合率の改善が期待できます。例えば、短期借入金を長期借入金へ借り換えたり、社債を発行して長期資金を調達したりする方法です。いずれも固定資産を短期資金ではなく長期資金で賄いやすくなるため、財務の安定性向上につながります。
ただし、調達した資金をそのまま固定資産の取得に充てると、分子である固定資産も増加するため、固定長期適合率が改善しない場合があります。
6.まとめ
固定長期適合率は財務の健全性を評価できる重要な指標です。重要資産の固定資産を「自己資本と固定負債(返済の必要がないお金や期限の遠い借入)で賄っているか」が分かるためです。
100%がひとつの目安であり、100%よりも高い場合は経営改善や状況確認を行います。固定長期適合率を理解して、財務体質の把握や改善に生かしましょう。
